フランスの経済学者トマ・ピケティの著作『２１世紀の資本』は、そのタイトルから、多くの人はマルクスの『資本論』を想起することでしょう。
　しかしピケティは『２１世紀の資本』でマルクスに若干言及はするものの、この本はマルクスの『資本論』とほとんど関係はありません。そもそもピケティ自身、マルクスの『資本論』を一度もきちんと読んだことがない、と公言するほどですから。
　ピケティはこの『２１世紀の資本』において、資本主義経済では経済成長率が低くなると、蓄積された富から得られる所得は労働所得よりも急速に増大し、そのまま放置すると経済格差が自動的に拡大すると主張しました。
　特に現在の先進国では、資本の優位性が復活してきており、このままだと２１世紀の社会は、経済格差の著しかった１８〜１９世紀のヨーロッパ社会に逆戻りする可能性がある、とピケティは警告しています。その上で、単に問題を提起するだけでなく、著しい経済格差を回避するための、ピケティなりの処方箋についても論じています。
　そもそも本来的に資本主義は、資本所得の伸びが労働所得の伸びを上回る性質を持っているとピケティは主張します。のちに詳しく解説するように、ピケティはこれを「ｒ＞ｇ」という不等式で表現しました。
　「ｒ」は資本収益率で、資本が生み出す所得（金利や地代など）が資本に占める割合を示しています。一方、「ｇ」は国民所得の成長率（以下、経済成長率と表記）です。　ですからこの不等式は、資本収益率が経済成長率よりも高いことを示しています。